独自ドメインの取得方法と選択方法

ドメインはWeb上の住所であり、自身のHPを持つときに必要となります。

独自ドメインを取得することで自身が好きなようにサイト運営が行える、かつ、自身以外の他の誰かが替わることのできないものとなる為、多くの方が独自ドメインを取得しています。

ドメインは法人や個人など、利用者によって契約できる種類やコストが異なります。

種類が異なることでのSEOへの影響はありません。この記事では複数種類あるドメインがそれぞれどのような方向けのものなのかとその契約方法についてご説明します。

１．ドメインって？
- 独自ドメイン作成のメリット
２．独自ドメインの取得方法
３．トップレベルドメイン選びの基準
まとめ

１．ドメインって？

一般的にサイトやメールにはアドレスがあり、そのアドレスの文字列は、「～www.〇〇〇.co.～」「～@〇〇〇.com」となっています。これらのアドレスの「〇〇〇.co.～」「〇〇〇.com」(図中オレンジ枠の部分)がドメインとなります。

「〇〇〇」以降は、「com」「ne」「jp」といった文字列を身近に見かけるかと思いますが、それぞれの文字列が意味することとして、「com」は世界で最も多い登録数のドメインで、商用向けドメインとして使用されていることが多く、「ne」はネットワークを意味するドメインで、ネット関連情報(ネットショップ等)を取り扱っているサイトに多く使用され、「jp」は日本に割り振られたドメインとなり、常設の連絡先を日本に所有している方でしたらどなたでも登録可能なドメインです。

「〇〇〇」の部分は、決められた形がなく、自由に決めることが出来ます。

自身が考えて作ったドメインの事を「独自ドメイン」と言います。

遠く離れた相手とのやり取りが可能なメールや、自身のHPを簡単に作ること、生活の中で起きたことやあらゆる情報(飲食店やファッション等)をネットを通して独自の主観で発信することが出来るブログ等の無料サービス(アメーバブログ等)を使用した方が簡単にサイトの運用が可能です。

しかし、無料サービスではドメインの部分が決められており、運営側が決めた規定の中でサイトを運用する必要があります。

また、メールやブログ等、無料サービスでの注意点として、何らかの理由で突然サービスの使用ができなくなることは珍しくなく、その他メールでの悪用、ブログでの広告掲載等に関する規制や規約違反によるアカウント削除等、リスクは多く存在します。

上記の事から自分の資産としてサイトを運営したい方は、無料サービスでのサイト立ち上げではなく、独自ドメインでのサイト立ち上げが必要となります。

独自ドメイン作成のメリット

Ⅰ．自社のアピール

ドメインの部分を「会社名」「商品名」などに設定した場合、その物を宣伝するには良い宣伝材料ともなります。

また、名刺やチラシに記載する場合にも分かりやすく、お客様からしたら覚えやすい事にも繋がります。

Ⅱ．SEO対策にも有利

SEOというのは、ネット上で検索した際に自身のサイトを上位で表示させるための計画の事を言います。

検索で上位に来るという事は、それだけアクセスされていて今後のアクセスも期待できる、世間に知られることも増え、話題にあがる可能性も高いという事を意味します。

他の人と共有をして使用する無料ドメインでは、自分が運営するサイトも、他人が運営するサイトも、ドメインは同じものを使用しているため、中身は同じものと判断されてしまい、検索結果として上位表示されなくなる可能性があります。

ですが、自分のみが使用できる独自ドメインでは、情報の中身は自分が運営するサイトのみなので、検索から評価される対象は自分のサイトのみとなります。

Ⅲ．信用度のアップ

ドメインの取得には、登記が必要であるなど、取得においての条件がいくつか定められています。

独自ドメインを持っているという事は、取得条件を通過していることに繋がり、信用度は高まります。

ビジネス上では、フリーメールのアドレスを使用していることで、相手側からは、頼りが無く不安を持たせてしまう事にもなりかねません。

２．独自ドメインの取得方法

独自ドメインを実際に取得する方法ですが、取得には2通りの方法があります。

「レンタルサーバーの契約時に一緒に取得」する方法と「ドメインの専門会社で取得」する方法です。

取得方法やドメインの種類によって必要となる費用は変わってきます。安くて数百円、高くて数千円前後かかると思っておくと良いでしょう。

〈両者共通〉ドメイン取得に必要な情報

ドメインの取得には、取得方法に関係なく、作成するドメインの種類によって必要となる情報が変わってきます。

属性型JPドメイン(.co.jp／.or.jp等)の場合

必要情報

ドメイン名

組織名

連絡先メールアドレス

登記年月日

登記場所都道府県

登記場所住所

代表者名

代表者名（ローマ）

属性型JPドメインでは、取得できる組織が限定されている、かつ、法人の登記情報の登録が必須となる為、個人での取得は出来ません。

汎用JPドメイン(.jp)とgTLDドメイン(.com／.net／.org等)の場合

必要情報

ドメイン名

属性型JPドメインとは反対に、汎用JPドメインとgTLDドメインの取得では、必要となる情報はドメイン名のみとなります。

その理由として、法人関係なく、日本国内に移住している個人の方であれば取得が可能なためです。

【ドメイン取得時の注意点】

取得方法に限らず、どちらの取得方法でも関係してくる点がもう1点あります。それが「whois」というデータベースです。ドメインの登録を行う際には、原則として、ある定められた情報をインターネット上に公開しなければならないという決まりがあります。このデータベースは、インターネットから誰もが閲覧することが出来、ドメイン取得を行う契約者の情報を公開しているものになります。

whoisで公開しなければならない、ある定められた情報というのが下記の一覧です。

登録しているドメイン名
ドメインの登録申請を受け付けている事業者(レジストラ)名
登録しているドメイン名をIPアドレスに変換する際の名前解決をするサーバー(ネームサーバー）
ドメイン名の登録を行った年月日
ドメイン名の有効期限
ドメイン名の登録を行った者の氏名と住所
技術に関する連絡担当者の名前・住所・電子メールアドレス・電話番号
登録に関する連絡担当者の名前・住所・電子メールアドレス・電話番号

上記一覧を見ても分かる通り、自身の個人情報を、ネットを通じて世界に公開することとなり、公開をしたくないと考える方は非常に多いです。

ですが、ドメイン専門会社によっては、会社の情報をドメイン取得者に貸し出す「whoisの情報代理公開」サービスを行っている会社も存在します。

このサービスは、取得者の個人情報の代わりに、会社の情報をwhoisに登録し、公開を行ってくれるため、ほとんどの方がこのサービスを利用しています。

ドメイン専門会社が、必ずしもこのサービスを行っているわけではないため、サービスの利用を考える場合は、前もって確認しておく必要があります。

次に、2通りの取得方法についてより詳しくご説明していきます。

レンタルサーバーの契約時に一緒に取得

HP公開の際などに必要となるのがサーバーですが、このサーバーを貸し出すサービスをレンタルサーバーと言います。

このレンタルサーバーの契約時に、一緒に、ドメインの作成や取得を行えることがほとんどです。

この場合、必要となる費用はドメイン専門会社と比べたら高くなりますが、複雑な設定を代行で行ってくれるため、非常に便利です。

必要な費用の相場

ドメインの種類	取得に必要な費用相場（1年契約）
属性型JPドメイン	5,000～9,000円
gTLDドメイン	2,000～6,000円
汎用JOドメイン	3,000～9,000円

どんな業者に依頼するべきか…

レンタルサーバー業者の契約と同時にドメインの取得を希望するならば、ドメインの取得ばかりに気を取られるのではなく、レンタルサーバー業者を選ぶことから始めます。

選択のポイントは「費用と機能性のバランス」にあります。

費用に関係して変わってくる機能には、レンタルサーバー内のディスクの容量、サーバーに対応できるドメインの数やブログを書く際などに必要なデータベースの数、送られてきたファイルの転送容量・サーバーの処理速度・サーバーの使い方を電話で解説してくれるサポートがあります。

当然、費用が高ければ、機能も良いですが、初めてレンタルサーバーを利用する方であれば、無理のない予算内のサーバーを選ぶ方が良いでしょう。

現在では安くてもある程度の機能を兼ね備えているため、予算に余裕が出てくるまでは安いレンタルサーバーでの契約、ドメイン取得を検討してもいいかと思います。

ドメインの専門会社で取得

ドメインの作成を専門で行っている会社で取得する方法です。レンタルサーバーの契約と同時にドメインを取得する場合と比べると、取得に必要な費用は安くなるメリットがあります。

ですが、複雑なドメイン設定を自身で行わなくてはならないというデメリットもあります。

専門会社に申し込みを行えば完了というのではなく、ドメイン名の登録完了までに、大きく分けて5段階の設定を行わなければなりません。その設定を下記の表からご確認ください。

①ドメイン名の選定	独自ドメインにしたいドメイン名の選定を行う
②ドメイン名の検索	選定したドメイン名が取得可能かどうか、検索システムから検索を行う JPドメインはこちらhttp://whois.jprs.jp/ gTLDドメインはこちらhttps://www.internic.net/whois.html
③申請認定機関に登録の申請	ドメインの申請認証業者であるレジストラへ、記入済の申請用紙を郵送
④登録機関に登録の申請	ドメインの登録受付や管理組織であるレジストリへ、登録申請を行う
⑤ドメイン登録完了	レジストラからの登録完了の連絡を待ち、ドメイン登録完了

ドメイン専門会社でのドメイン取得を行うのであれば、これらの段階を踏まなければ登録が出来ないという事を頭に入れておきましょう。

必要な費用の相場

ドメインの種類	取得に必要な費用相場（1年契約）
属性型JPドメイン	3,500円～10,000円
gTLDドメイン	500円～2,000円
汎用ドメイン	3,000円～4,000円

どんな業者に依頼するべきか…

ドメインの専門会社と言っても、現在では有名な会社も数多く、どの点で比較をしたらいいのか迷ってしまうかもしれませんが、比較のポイントとしてあげられることが、上記で記載した「whoisの情報代理公開」サービスについてです。

ドメイン専門会社によっては、サービスを行っていない会社や、サービスを利用するには有料となる会社など、必ずしも無料でサービスが付いてくるわけではありませんので、サービスを行っている、かつ、無料で行っているドメイン専門会社から選択することをおススメします。

それでも多くの専門会社が候補として残る場合には、取得したいドメインに必要な費用の比較やドメイン専門会社の評判や口コミから選択するようにしましょう。

３．トップレベルドメイン選びの基準

ドメインの選び方

ドメイン上で最も右側に位置する部分の事は「トップレベルドメイン」と言います。

このトップレベルドメインには、色々な種類があり、その種類によってサイトの内容も分けられます。サイトの内容に合い、かつ、信頼度の高いものを選ぶようにしましょう。

法人で使用するドメイン選び

日本でビジネスをする法人なら、信頼度の高い「.jp」を選ぶといいでしょう。このドメインを選ぶことで、自社ページに訪れる顧客へ与える印象が悪くならないという理由が挙げられます。「.jp」は、「汎用JPドメイン名」とも呼ばれ、日本国内に在住の個人・組織・団体であればどなたでも、登録数に関係なく登録が可能となります。

また、トップレベルドメインの次の部分に入る文字の事をセカンドレベルドメインと言いますが、そのセカンドレベルドメインに決められた文字が入り、その文字ごとに取得できる組織や団体が限定するドメインの事を「属性型JPドメイン名」と言います。属性型JPドメイン名には、ネットワークを表す「ne.jp」を除いては、1組織1つしか取得ができないという決まりがあります。

業態に即したJPドメインを選択することで、顧客に安心感を持ってもらうことができます。

下記の表で、代表的な属性型JPドメイン名をご紹介します。

ドメインの種類	特徴
ac.jp	学校教育法の決まりに属する組織が登録可能。（例：職業訓練校・学校法人・国立大学法人・高等専門学校・大学　など）
co.jp	日本国内で登記を行っている起業や会社が登録可能。（例：株式会社・有限会社・投資法人・信用組合・信用金庫・企業組合　など）
go.jp	日本国内の政府機関や各省庁が管理している研究所が登録可能。また、株式会社を除く特殊法人。
gr.jp	日本国内に住んでいる複数の個人が登録可能。また、日本の憲法に基づき創立された法人で作られている任意団体
ne.jp	日本でのネットワークサービスの提供者が多数の人に対し、営利・非営利で提供しているネットワークサービスが登録可能。
or.jp	決められた法人の組織が登録可能。（例：財団法人・社団法人・医療法人・企業組合・生活協同組合・独立行政法人　など）

個人で使用するドメイン選び

個人でドメインを選ぶ場合も同様に、信頼度の高い「.com」「.net」を選択するのがおススメです。その理由としてブログ運営を辞める際も比較的安定した金額での売却が可能となる為です。

「.com」や「.net」は「分野別トップレベルドメイン」と呼ばれ、別表記で「gTLD」と書かれることもあります。取得者の住んでいる国に関係なく誰でも取得可能なドメインとなります。多くの方に使用され、人気のあるドメインを選択すると良いでしょう。

皆さんが目にしたことがありそうな、具体的な種類を下記の表でご紹介します。

ドメインの種類	特徴	登録対象
com	企業や商用サービスを表す	全世界誰でも登録可能
net	ネットワークの提供者を表す	全世界誰でも登録可能
org	非営利組織を表す	全世界誰でも登録可能
info	情報の提供者を表す	全世界誰でも登録可能
biz	ビジネスを表す	ビジネス利用者